こんにちは！
ゆかです。この記事ではビットコインとは何なのかを解説していきます。
投資初心者の私がビットコインについて実際に調べたことをまとめてみました。
超初心者にも分かりやすいように紹介したいと思います。
ビットコインのはじまり
ビットコインは、2008年10月サトシ・ナカモトという人がネット上で論文を公開したのがきっかけで始まりました。
論文は、「ブロックチェーン技術を使った中央管理者のいない（国家や銀行を介することのない）決済システム」というもので、これに賛同した何人かの開発者がサトシ・ナカモトに協力し、2009年にビットコインが誕生しました。
ビットコインは、インターネット上で利用可能な暗号資産（仮想通貨）のひとつで、
世界で初のブロックチェーンを基盤としたデジタル通貨です。
その大きな特徴は、円やドルといった法定通貨のように中央銀行といった管理者が存在せず、実際の紙幣や貨幣としても存在しません。
現在、流通する暗号資産の中でビットコインは最も知名度が高いことから、
「ビットコイン＝暗号資産」と思っている人も多いようです。しかし、ビットコインイコール暗号資産ではありません。
「通貨」というくくりの中に日本円やアメリカドル、ユーロなどが存在するように、ビットコインも数ある暗号資産の中の一種に過ぎません。
ビットコインは暗号資産の中でも代表的な存在であり、ビットコイン以外の全ての暗号資産はアルトコインと呼ばれます。
ビットコインは発行体や管理者が存在しない
ビットコインの大きな特徴の一つは「発行体」が存在しないことです。
円やドルなどの法定通貨は、国家や銀行が発行し、管理しています。
一方で、ビットコインは特定の国家や銀行、企業に依存していません。
このため、自分自身で資産を保管している限りは、誰かがビットコインの送付を止めたり、政府によって預金を封鎖されたりすることがありません。
発行体が存在していないため、送付や日本円への換金も24時間365日可能です。（暗号資産交換業者を利用する場合はメンテナンス時などご利用いただけない時間帯もあります。）
こうしたことから、ビットコインは新興国など金融インフラが発達していない国など様々なシーンで多く利用されています。
ブロックチェーンとは？
ビットコインの存在が画期的なものである理由として、ブロックチェーン技術やプルーフ・オブ・ワーク(Proof of Work『PoW』と略す)といった技術が使われていることが挙げられます。
ブロックチェーンとは取引データが管理された「台帳」のようなもので、
暗号資産の取引データを管理するために使われている技術です。
前述したようにビットコインには中央管理者がいません。
その代わり、ビットコインでは取引データがブロックチェーンという「台帳」で管理されています。
このブロックチェーンの改ざん耐性の高さから、ビットコインの取引の安全性が保たれています。
その他の特徴
決算手段として
日本では大手電機量販店などで実際の商品の購入にも使われています。
そのほかにも、海外ではファストフード店の支払いに使えたり、ECサイトで支払いを受け付けていたりします。
しかし、まだ支払いを受け付けている店舗やサービスは、それほど多くはないのが現状です。
送金手数料として
2つ目の特徴は、容易に送付できることです。日本ではあまり、送付が簡単なことに利点を感じないかもしれませんが、
海外では国際送金での活用でビットコインなどの暗号資産は注目されています。
日本では通常、海外送金をすると、高い手数料がかかりますが、ビットコインなどの暗号資産を使えば
安い手数料で送付が可能になります。
投資用資産として
日本では金融庁に登録された暗号資産交換業者が30社近くあります。このような会社ではビットコインを始めとした暗号資産を売買でき、ビットコインは数千円から売買が可能となります（※2021年2月17日現在）。
2021年2月に600万円を超えたことで、ビットコインは投資資産として、ますます注目度が高まっています。
取引所以外でもビットコインを貯められるサービスがどんどんリリースされています。
様々な案件を通してビットコインを獲得できるポイントサイト「ビッコレ」
ビッコレとは2021年7月に始まったばかりのサービスで、ビットコインを貯めることができるサービスです。 通常ビットコインは、仮想通貨取引所で売買するものですが、ビッコレでは無料でもらえたり、条件を満たすことで受け取ることができます。
まとめ
インターネット上で利用可能なビットコインですが、
ビットコインそのものが円やドルのように財産的価値を持ち、円やドルなどの法定通貨へ換金することも可能です。
現在ではゴールド（金）のように投資用の資産としても注目されています。
ビットコインをはじめとする仮想通貨の将来性については様々な見解が発表されており、一概に安全だとは言い切れません。
そのため自身で判断し、責任を持って投資をすることが求められます。
国内取引所で取扱いされている通貨であれば、比較的安全に取引できるため、もし気になる場合は投資してみるといいでしょう。
